研究者らは、本能的な恐怖反応が起こらないようにできるマウスの脳の神経機構を明らかにした。この機構の機能不全が恐怖に対する不適切な反応や過剰な反応の一因と考えられると、彼らは述べている。今回の研究結果によると、これらの回路を標的にすることが恐怖に関連する障害、例えば心的外傷後ストレス障害や不安症などの新たな治療手段になる可能性があるという。接近する捕食者から逃げるといった視覚的脅威に対する恐怖反応は生き延びるために重要な本能的反応で、主に、内側上丘と水道周囲灰白質が関与する脳幹回路が制御している。通常これらの反射的な動作は自動的なもので、高次脳領域とは関係がない。しかし動物は、知覚した脅威が無害だと学習すると、これらの恐怖反応を抑制できる。ただ、本能的な反応を修正するこの学習形態を支える神経機構と脳領域は依然としてほぼ解明されていない。迫り来る視覚刺激に反応しての逃避行動は本能的恐怖を測る確立された尺度であり、経験の浅いマウスは通常、そういった脅威に遭遇するとシェルターに逃げ込む。Hara Mederosらは1つの実験を考案した。その実験では、マウスはプロジェクターから出力された視覚刺激の脅威 ―― 3秒間に3回連続で拡大する黒い点 ―― のそばを通ってシェルターに逃げ込めないようになっている。時間が経つにつれ、マウスは黒い点から逃げないことを学習した。Mederosらは、この学習過程の様々な段階で光遺伝学的手法を用いて、後外側高次視覚野（plHVA） ―― 視覚野の中の脳領域群 ―― が本能的な恐怖反応の抑制の学習に不可欠であることを発見した。ただ、いったん行動を学習すると、その行動の維持に視覚野は不必要になる。その代わりに、可塑性が腹外側膝状体（vLGN）の下流で生じ、そこで神経細胞は経験が引き起こす抑制調節を受ける。この可塑性は、内在性カンナビノイド（eCB）シグナル伝達に依存しており、vLGN神経細胞への抑制性入力を減らし、逃避行動の抑制を促進する。脳深部刺激を介したり、これらの回路内のeCBに依存する可塑性を強化したりするなど、これらの経路を標的にすることで不適切な恐怖反応の抑制が助けられる、それが可能性のある新たな治療方法になると著者らは述べている。

40年以上に及ぶデータを用いた新しい生体エネルギーモデルの研究結果によると、ハドソン湾西部のホッキョクグマは過去数十年で個体数がほぼ半減しており、これは主に海氷の縮小と狩りの機会の不足によるものだという。この研究結果から、ホッキョクグマの各個体のエネルギー需要と、個体数推移に影響を与える環境上の制約との関係が明らかになり、エネルギーこそが、北極圏の主要な頂点捕食者が減少する中心的な制限要因であることが浮き彫りになった。北極圏は地球上のどの地域よりも急速に温暖化しており、その結果として、海氷が大幅に損失し、生態系が変化し、ホッキョクグマ（Ursus maritimus）をはじめとする氷に依存する種に対して脅威が高まっている。こうした動物は、主要な食料源であるアザラシを狩るために海氷がなくてはならないが、暖かい時期には海氷が融解するため、陸か生産性の低い海域に追いやられ、十分な食料源がないせいで貯蔵エネルギーに依存している。以前から、季節的な海氷変化による食料不足が、ホッキョクグマの個体数減少に関係しているとされてきた。しかし、ほとんどのホッキョクグマの下位個体群に関してデータが不足していることや、海氷損失がホッキョクグマの生涯にわたってどのような影響を及ぼすかを理解するための枠組みが存在しないことから、保護活動は限定的にしか行われていない。海氷の減少とホッキョクグマの個体数との関係を調べるために、Louise Archerらは、カナダのハドソン湾西部にいるホッキョクグマから過去42年間にわたり収集された個体数監視データと捕獲データを集め、個体ベースの生体エネルギーモデルを開発した。生理的原理に基づくこのモデルは、エネルギーの獲得と消費（摂食、体の維持、運動、成長、生殖など）をまとめて、ホッキョクグマの各個体の生活環にまたがる統合エネルギー収支としている。この結果、海氷損失とそれに伴う摂食不足が、1990年代半ば以降に個体数が約50%減少した主な要因だったことが示され、各個体のエネルギー制約が個体群レベルの結果に大きな影響を及ぼすことが実証された。さらに、Archerらは、この枠組みはホッキョクグマ向けに開発したものだが、環境変化や人為的変化のために採餌やエネルギー利用の制約に直面している他の種にも適応可能であり、地球規模の変化の影響に対処したり、保全や政策決定に情報を提供したりするうえで幅広く役立つと述べている。

世界で最も人口の多いインドは、数十年にわたり、最大かつ最も象徴的な肉食動物の1種であるトラの個体数を回復させる取り組みに成功してきた。新しい研究によると、人口の密集したこの国でのトラの個体数回復の鍵となる要因は、保護、餌である獲物、平和、繁栄だという。著者らは、インドの成功はトラの個体数回復に影響を及ぼす社会生態学的要因をより幅広く研究するまたとない機会だと述べている。生態系の健全性を維持するために不可欠な地球最大の肉食動物種は、生息地喪失、獲物減少、人間との対立、違法搾取による影響を受け、絶滅が最も危惧されている。これらの頂点捕食者 ―― 栄養カスケードと生態系の健全性の維持に不可欠 ―― は、特に開発途上地域で個体数が減少しているが、生息環境分断や極度の貧困といった難題があり、保護と個体数回復の取り組みは困難になっている。かつてアジア全域に生息していたトラはその歴史的生息域の90％以上からいなくなり、21世紀初頭には野生の個体は約3,600頭しか残っていなかった。それを受けて、トラの生息する国々は2010年、2022年にはトラの個体数を倍増させるという目標を掲げ、世界トラ回復プログラムを開始した。地球上に密集する人々の一部が住んでいるにもかかわらず、インドはこの目標を達成し、現在では世界の野生のトラの約75％がインドに生息している。Yadvendradev Jhalaらは20年にわたる大がかりな全国規模のトラの監視データを利用して、高度な占有モデルと高分解能空間データセットを使って381,000平方キロメートル（km²）にわたるトラの生息域について分析を行った。その結果、この20年でトラの生息地は年間約3,000 km² ずつ拡大しており、現在の生息域の大部分（45%）はインドの6,000万の人々との共有であることが判明した。保護地域は獲物種が豊富で、避難場所になるという極めて重要な役割を果たしており、そのおかげでトラはその周辺の様々な目的で使用される土地での生息が再び可能になった。しかし、極度の貧困、武力衝突、生息地喪失の影響を受ける地域では、トラがいない局所的な絶滅が続いており、個体数を確実に回復させるには社会経済的および政治的要因が重要であることが浮き彫りになった。「インドでのトラの個体数回復の成功から、トラが生息する国々もその他の地域も、大型肉食動物を保護しつつ生物多様性にも地域社会にも同時にプラスになる重要な教訓を学ぶことができる。それによって、生物多様性に富んだ人新世への期待が再び膨らむ」と、Jhalaらは書いている。