横浜国立大学 大学院工学研究院の川村 出 教授の研究グループは、青色に光る性質を持つアミノ酸（Acd）を、植物由来のナノ繊維セルロースナノファイバー（CNF）に化学的に結合させることで、水中でも安定して使える蛍光性ナノ素材（Acd-CNF）の開発に成功しました。

自然科学研究機構 生命創成探究センター/分子科学研究所/総合研究大学院大学の岡本泰典 准教授（東北大学 学際科学フロンティア研究所 客員准教授）、東北大学 流体科学研究所の馬渕拓哉 准教授、産業技術総合研究所の氷見山幹基 主任研究員らのグループは共同で、ヒトサイトカイン 注1）に人工的な金属構造の三核亜鉛中心を移植し、外来性機能として高い加水分解活性とヒトサイトカインが元来有する内在性機能の両方を持つ人工酵素の創製に成功しました。 移植された三核亜鉛構造は、自然界には見られないものであり、先行研究では、有機合成化学的に精密設計された配位子を用いて構築されています。多核金属中心の構築には、金属イオンの精密な多点配置が必要です。研究グループは、幾何学的探索と量子化学計算を用いることで、タンパク質を、従来の有機合成配位子と同等の精度で、配位子として利用できることを実証しました。 自然界には、現在の有機合成化学的手法では困難な高度物質変換を行っている多核金属中心を有する酵素があります。本研究成果は、天然の高機能性酵素に倣ったグリーンな物質変換技術につながることが期待できます。また、今回移植先としたサイトカインは生体内の様々な現象に応答することから、本研究により創製されたサイトカインベースの人工酵素は、生命現象適応型ケミカルツールとしての発展が期待されます。 本研究成果は、国際科学雑誌Nature Communications にて (日本時間2025年07月31日18時解禁) オンライン掲載されました。

衛星画像と人工知能の技術を活用した2つの独立した研究で、世界の沿岸海洋保護区（MPA）における産業漁業のパターンが明らかになった。総合すると、今回の研究結果は、矛盾していると思われるかもしれないが、世界の多数の保護区内に産業漁船が入っているにもかかわらず、保護レベルが最も高いMPAでは漁業はほぼ行われていない状態が保たれていることを示している。どちらの研究も、保護区への適切な投資は成果が出ること、及び、合成開口レーダー（SAR）衛星技術は海洋の今後の持続可能性を守るために使う主要手段の1つになりうることを示唆している。世界の海洋の約8％は正式に保護されており、2030年までに保護範囲を3倍以上にすることを目指すという野心的な国際目標がある。そのような保護は、特に適切な漁業管理と組み合わせるとかなりの長期的利益を生み出せるが、潜在的利益は不十分な規制によって損なわれることが多い。多くの事例として、指定された保護区内でさえも保護措置が不十分であるために破壊的、違法、若しくは無報告の漁業活動が続いている。MPA内を含む地球規模での産業漁業モニタリングは、個々の船舶の活動を追跡する船舶自動識別装置（AIS）データが出現したことで助けられてきた。しかし、全ての船舶がその使用を義務付けられているわけではない。多くの船舶は検出されないようにトランスポンダーを無効にしており、それゆえ、MPA内の漁業圧について信頼できる大規模な推定値を得ることは難しい。その結果、世界のMPAの真の有効性は依然としてほぼわかっていない。 1つ目の研究では、Jennifer RaynorらがMPAガイド - 規制と管理慣行の両者を基に保護を評価する評価枠組み - で「完全に」若しくは「高度に」保護されているに分類されている455の沿岸MPAについて分析を行った。これらのカテゴリーでは区域内での産業漁業は全面的に禁止されている。Raynorらは、AI手法と最近発表された地球規模のSAR衛星画像データセットを組み合わせて、MPA内で操業する産業漁船を、それらのAISの作動状況にかかわらず、直接特定した。その結果、おおむね、産業漁業活動が禁止されているMPAでは無許可の産業漁業はほとんど発生していなかった。漁船は2万平方キロあたり平均1隻しかおらず、これは保護されていない排他的経済水域での割合の9分の1であることが判明した。東及び南アジアの少数のMPAでは漁船密度は高かったが、これらの事例は地理的な狭さと散発的な検出に起因する外れ値であった。調査を行った日の半数以上で漁船がいたのは世界のMPAの7ヵ所に過ぎず、このことは高度に保護された地域では産業漁業活動がいかにまれであるかを浮き彫りにしている。Raynorらは、無許可漁船の検出におけるSAR画像の信頼性についても実証している。この方法は、AISデータ送信船舶を高い精度で特定することに実際に成功したのみならず、特に東南アジアのようなAISが不完全なことが多い地域において、AISデータが何も示さない163のMPAでも船舶を検出した。 もう1つの研究ではRaphael Seguinらが、国際自然保護連合（IUCN）の管理枠組みで概説されている様々な保護カテゴリーを代表する6,021の沿岸MPAという広範囲での漁業活動を定量化した。Seguinらは、同じSARデータセットと深層学習モデルを用いて、評価を行ったMPAの約半数に産業漁業を示すエビデンスがあり、多くの事例では非保護水域の近くでの産業漁業と同等若しくはそれ以上の操業レベルであったことを発見した。その調査結果によると、産業漁船は世界の沿岸MPAの47%で発見されたという。IUCNの厳密なカテゴリーは漁業活動の減少と相関関係があったが、Seguinらは、MPAの規模や遠隔性といった要因での方が公式な保護カテゴリー単独でより漁業活動の有無を予測しやすいと結論付けている。PerspectiveではBoris Wormが、この2つの研究成果の差異の根底にあると思われる要因について考察している。「多くのMPAは、強力な保護規制や地域の利害関係者との有意義な話し合い、適切な管理能力なしに、にわか仕込みされたもので、場合によっては、こういったMPAは、保護区として認識されてはいても、有害な活動を防ぐことはない「書類上の保護区」となっている。しかし、適切な投資が行われ、漁業による搾取が減り、保護措置が包括的であれば、長期的な利益が見込まれることが入手可能なデータによって示された」とWormは書いている。

新たな研究によると、2023年に地球規模で発生した海洋熱波（MHW）は、その強度、継続期間、規模において前例のないものだったという。今回の研究結果は、MHWを引き起こす各海域固有の要因を知る手掛かりとなり、MHWと地球気候システムの広範な変化とを関連付けるものである。また、こうしたMHWは新たな気候転換点の前兆とも考えられる。海洋熱波（MHW）とは、海水温が異常に高い状態が続く現象である。この現象は海洋生態系への深刻な脅威となり、広範なサンゴの白化や大量死を引き起こすことが多い。また、漁業や養殖業が混乱するため、経済に深刻な影響が出る。人為的な気候変動によって、MHWの頻度と強度が急速に増していることは広く知られている。2023年には、北大西洋、熱帯太平洋、南太平洋、北太平洋など、世界中で極端なMHWが発生した。しかし、広い範囲にMHWが発生し、継続し、激化している根本的な原因は、依然としてほとんど解明されていない。 2023年のMHWについて理解を深めるために、Tianyun Dongらは、ECCO2（海洋の循環と気候の推定フェーズII）高解像度プロジェクトで得られたデータをはじめ、衛星観測値や海洋再解析データを組み合わせて地球規模の解析を実施した。この研究結果によると、2023年のMHWは強度、継続期間、地理的範囲ともに記録を更新し、継続期間は過去平均の4倍に、範囲は世界の海面の96%に達した。海域別では北大西洋、熱帯東太平洋、北太平洋、南西太平洋において海水温上昇が特に激しく、これらを合わせると異常に高温な海域の90%を占めていた。Dongらは、北大西洋のMHWは早くも2022年半ばに始まって525日間継続し、また、南西太平洋のMHWは広範囲にわたって長期間継続して過去の記録を更新したことを明らかにした。さらに、熱帯東太平洋では、エルニーニョ現象の発生中に異常な海水温上昇が1.63°Cに達したという。混合層熱収支解析を行った著者らは、雲量の減少による太陽放射の増加、風の弱化、海流の異常など、MHWの形成と継続の一因となるさまざまな海域別要因を見出した。著者らによると、2023年のMHWは、大気‐海洋ダイナミクスが根本的に変化する兆しであると考えられ、地球気候システムの転換点が近づいていることに対する早期警告かもしれないという。

東京大学 生産技術研究所の横田 裕輔 准教授と株式会社ハマは共同で、海面に着水している無人航空機（UAV）によって海底位置をセンチメートル精度で計測することに、世界で初めて成功しました。 飛行艇型UAVを活用した高精度な海底観測は、高速・高効率・リアルタイムに海底情報を取得する基盤の構築に貢献します。 南海トラフ巨大地震などの地震災害対策に必要な情報を迅速かつ高頻度に取得することで、地震防災研究の進展が期待されます。

沖縄科学技術大学院大学（OIST）の杉山（矢崎）陽子教授が、第39回（2024年度）塚原仲晃記念賞を受賞しました。本賞は、生命科学分野において優れた独創的研究を行う若手研究者を称えるもので、教授の研究テーマ「発達臨界期の発声学習の神経メカニズム」が高く評価されました。

千葉大学大学院融合理工学府博士前期課程の百瀬遼太氏（研究当時）、同大国際高等研究基幹の松本洋介准教授、名古屋大学宇宙地球環境研究所の三好由純教授らの研究グループは、太陽から吹き付ける高速プラズマ流（太陽風）によって地球の磁気バリアが剥がされる様子を、Ｘ線で可視化する新しい手法を発見しました。本研究は、打ち上げが計画されている「GEO-X」などのＸ線撮像衛星が宇宙天気の診断に活用できることを示唆するものです。 　本研究成果は、2025年６月23日に（米国時間）アメリカ地球物理学連合が発行するGeophysical Research Letters誌で公開されました。

横浜国立大学大学院 工学研究院の室町実大准教授とパナソニック株式会社の町田博宣博士、大阪大学大学院基礎工学研究科の菅原武助教、公益財団法人高輝度光科学研究センター（JASRI）の安田伸広研究員（研究当時）および増永啓康主幹研究員（技術担当）、産業技術総合研究所の研究グループは、空調などに用いられる蓄熱材料「TBABハイドレート（TBAB・26H₂O）」の結晶構造を大型放射光施設SPring-8における高精度なX線回折実験により明らかにしました。