幼少期の砂糖制限（子宮内にいるときから開始）により成人期の糖尿病と高血圧を予防できることが、英国における第二次世界大戦後の砂糖配給制度時のデータを利用した新しい研究で示された。この知見は、生後1000日間の砂糖摂取量の減量により重要な長期的健康ベネフィットが得られることを強く示している。受胎から最初の1000日間（妊娠から2歳まで）は、長期的な健康にとって重要な期間である。この期間の不十分な食事は、成人期における不良な健康転帰と関連付けられている。食事ガイドラインで幼少期は糖無添加とすることが推奨されているにもかかわらず、米国では、子宮内にいるときの母親の食事、授乳、乳児用の人工乳や固形食を介して大量の砂糖に曝露されることが一般的である。さらに、研究によれば、ほとんどの乳幼児は加糖食品および飲料を毎日摂取している。Tadeja Gracnerらは、幼少期の砂糖消費が健康に及ぼす長期的な影響を研究するために、英国における自然実験（第二次世界大戦後後の長期に渡る砂糖と菓子の配給制度が1953年に終了したこと）を利用した。配給制度時の砂糖支給量は妊婦や幼児用を含めた現在の食事ガイドラインと同等であった。しかし、配給制度が終了すると、砂糖消費量はほぼ一夜にして即座に約2倍に増加した。Gracnerらは、子宮内および幼少期に砂糖の配給制度を経験した人と経験していない人に関するU.K. Biobankデータを用いて、幼少期に砂糖の配給制度を経験した人には、顕著な長期的健康ベネフィットが認められたことを明らかにした。知見によれば、糖尿病や高血圧の発症リスクがそれぞれ約35%および20%低下し、発症がそれぞれ4年および2年遅延した。防御効果は、子宮内と出生後の両方で砂糖制限を経験した場合にもっとも顕著であり、子宮内のみであればリスク低下は約1/3であった。この効果は生後6ヵ月（おそらく固形食を食べ始めた時）以降にさらに増強された。

研究者らの報告によると、死には至らない低濃度であっても、広く使用されている農薬 ―― とりわけ、殺虫剤、除草剤、殺菌剤 ―― への曝露は、昆虫の行動と生理機能に広範囲にわたって悪影響を及ぼすという。この研究結果によって、生物多様性を保護するためには、致死性のみならず予期せぬ長期的な生態学的損傷にも重点を置いた、より包括的な農薬評価が必要であることが浮き彫りになった。この10年間、世界各地で起こっている昆虫の憂慮すべき多様性低下を強調した報告が多数出されており、この低下はおそらく、農業と都市化による生息地喪失、気候変動、及び広範囲にわたる農薬使用によるものと考えらえる。この多様性低下について、亜致死的な - 死に至らせるには濃度が低い - 農薬曝露が重大であるにもかかわらず調査不十分な要因として浮上している。これまでの研究で、亜致死量の農薬曝露が代謝、成長、生殖、免疫、行動といった昆虫の生態の様々な面をどのように阻害するかは実証されてきた。しかし、これらの化学物質の安全性評価は、致死的曝露に焦点を当てたものが多く、非標的種が亜致死量の農薬を曝露した際の微妙な慢性的影響については依然として体系的な実験研究が不足している。Lautaro Gandaraらはこの知識のギャップを埋めるべく、毒物学的評価用の昆虫モデルとして定着しているDrosophila melanogaster（キイロショウジョウバエ）を用いたハイスループットプラットフォームを開発し、一連の農薬分子への亜致死的曝露による生理、行動、適応度への影響を評価した。Gandaraらは1,024種類の農薬の化学ライブラリーを用いて、これらの化学物質の57％ ―― この多くは昆虫への既知の特異作用はない ―― が幼虫の行動を大きく阻害することを発見した。行動の変化に加え、彼らはリン酸基付加という蛋白質における変化の広がりも確認し、より深刻な生理学的影響があることを示唆している。自然の生息地環境で広く見られる亜致死濃度の化学結合物を用いた試験でも、D. melanogasterの成長速度と生殖生産、及び長期的生存性の低下が見られた。さらに、この研究結果から環境温度のわずかな上昇で農薬毒性が増大することも判明し、温暖化する環境条件下における潜在的リスクが浮き彫りになった。Gandaraらはまた、蚊やチョウなど、亜致死量の農薬に曝露した他の種においても同様の行動阻害が見られたことを明らかにし、更なる生態学的影響があることを示唆している。

新しい研究ではJennifer Balchらが、「現代のメガファイア（大規模森林火災）は、火災の規模に基づいて定義されることが多いが、火災の延焼速度とその結果生じる社会的影響に基づいて定義されるべきである」と述べている。Balchらは、米国において森林火災の延焼速度が過去20年間で250%以上速くなったと報告している。こうした急速に燃え広がる大火、すなわち1日に1620ヘクタール以上燃え広がるような「速い火災」は、2001～2020年における森林火事の2.7%しか占めていないにもかかわらず、研究者らの報告によると、損傷または倒壊した建造物全体の89%と、消火費用の半分以上の原因になっているという。この研究結果によって、森林火災のリスク評価、消火戦略、および地域社会の備えを改善するには、速い火災に対する理解が重要であることが浮き彫りになった。2021年にコロラド州で発生したマーシャル火災や2023年にハワイで発生したラハイナ火災など、最近の米国史上で最も激しく破壊的な森林火災のいくつかには、共通の特徴がある。それは火災発生から数時間以内に急速に燃え広がったことである。こうした急速に燃え広がる火災では、避難活動や消火活動が追いつかない場合が多く、その結果、人命の損失、インフラの損傷、および消火費用が増大するなど、重大な課題となっている。それにもかかわらず、従来の火災リスクモデルは、森林火災の燃え広がる速度ではなく、発生率、森林火災の規模、燃焼の激しさに基づいている。 Jennifer Balchらによると、火災延焼速度（FGR）に関する包括的な全国データがないせいで、現代における森林火災の挙動とその影響について理解が進んでいないという。Balchらは、NASAの中分解能撮像分光放射計（MODIS）の燃焼領域プロダクトをもとに、火災事象記述（FIRED）のパラメータデータセットを作成した。このデータセットを用いて、著者らは、米国本土で2001～2020年までに発生した6万件を超える森林火災について、1日あたりの延焼速度を分析した。この期間に最も急速に燃え広がった火災を調べたところ、全地域のほぼ半分で破壊的な速い火災が発生していたことが明らかになった。Balchらが、これらの事象を米国の歴史的集落データ集（HISDAC-US）および消火活動の政府記録（ICS-209-PLUS）と比較した結果、2001～2020年にかけて、速い火災が、倒壊した建造物の78%、死亡者の66%、消火費用全体の61%（18.9ドル）の原因になっていることが明らかになった。さらに、この研究結果から、2020年の米国西部における平均FGRは2001年の平均と比べて249%増加していることが明らかになり、カリフォルニア州では1日あたりの延焼速度が398%上昇しているなど、火災の速度が過去20年間に大幅に増加したことが示された。