米国環境保護庁（EPA）が2009年に「危険性認定（Endangerment Finding）」（有害な温室効果ガスは汚染につながるという歴史的な再定義）を行って以来、気候変動の影響と危険性に関する科学情報が蓄積され続けている。ReviewではPhillip Duffyらが、こうして増え続ける科学的証拠について包括的な評価を行っている。科学的証拠によって、温室効果ガスが公衆の健康や福祉を脅かすものであるという「危険性認定（EF）」の結論は、大いに支持・強化されている。著者らによると、危険性が科学的に正当であることは当初からすでに決定的だったが、現在ではさらに強化されているという。EFでは二酸化炭素やメタンといった温室効果ガスを大気汚染物質に認定しているので、大気浄化法のもとでEPAの規制を受けている。Duffyらは、観測および予測される多様な気候変動の影響と、それが公衆の福祉に及ぼす結果（当初EFが立案された時点ではまだわかっていなかった、海洋酸性化や、社会不安、国家安全保障に対する脅威なども含む）に関して、新たな科学的証拠を取り上げている。著者らによると、新たな証拠の多くは、一部の影響が2009年の予想よりも深刻で広範囲に及ぶ可能性があることを示しているという。これが特に当てはまるのは、気候変動が引き起こす異常気象現象であり、その多くは人間の健康や安全、農業、インフラ、生態系にすでに多大な影響を及ぼしている。しかも、一部の影響（または影響の組み合わせ）は、EFでは想定していないかたちで相当な危険を及ぼしうる、と著者らは述べている。
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