博士号を取得した米国の大学院生を対象とする仕事の成果を分析した今日までで最も総合的な研究の1つで、博士号取得者のほぼ40％が企業に入り、彼らは大学に残った仲間より賃金の高い組織で働く傾向が強いことが判明した。この研究は、研究資金を受けていた博士号取得者が卒業して民間企業に入る際の就職先を知る上で良い手掛かりとなる。これについては既存データはほとんどなく、この研究の結果は研究投資の経済への影響を明確にするのに役立つと考えられる。科学研究に対する米国の投資は容易に文書化できる一方で、投資成果の追跡はそれほど容易ではない。Nikolas Zolasらはこの問題を打開しようとUMETRICSプロジェクトのデータを使用した。このプロジェクトは、米国の8つ公立大学の研究者の詳細情報とアメリカ合衆国国勢調査局の職業と収入の記録をつなげる取り組みである。これによりZolasらは、2009～2011年の大学の研究費支払簿に載っている3,197名の大学院生と卒業後の彼らの雇用主を匿名でつなげることができた。その結果、彼らの約20％が博士号を取得した州に残っていることが判明した。大学のある州を離れた卒業生の19％はカリフォルニア州に移っており、これは一部、カリフォルニア州の方が研究開発（R&D）がより活発であることに起因するとZolasらは推測している。大学院生の過半数は大学に残り、ポスドクの地位を終えるようである。しかし、約38％という多数の院生が企業で職を見つけ、そのうち約17％がR&D企業に就職している。最も高収入なのは数学ないしコンピュータサイエンスと工学の2分野で、平均年収は65,000ドルを超える。対照的に平均年収が最も少ないのは36,000ドルの生物学の博士号取得者で、これはおそらくこの分野の院生がポスドクの地位に進む傾向にあるからと考えられる。分野に関わらず、企業に就職する学生が従業員一人当たりの給与が高い組織で働く傾向が最も強いと考えらえる。
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