来週パリで開催される国連気候会議に先立ち、Fawcettらは、その会議で議論されることになっている各国が自主的に決定する約束草案（INDCs）を基に気温が4℃上昇する可能性がどう激減し、2℃に止められる可能性がどう大幅上昇すると考えられるのかを述べている。INDCsの効果については先頃から似たような推測が出されているが、今回の論文ではリスク管理全体の視点から見た気候変動の仕組みの不確実性に焦点が当てられている。気候に関するこれまでの国際会議では、1つの一般的なアプローチから温室ガス排出量（GHG）の制限に向けた世界規模の包括的な規則を複数提示し、すべての国にそれらを実施するよう義務づけていた。しかし、このような「トップダウン的」アプローチには不十分な点がある。今回のINDCsはより「ボトムアップ的な」アプローチで、2025もしくは2030年までにGHG排出を制限するためにどういった約束をするかは各国が決める。現在までに地球全体の排出量の90%以上を占める150を越える国がそれぞれのINDCsを提出している。Fawcettらは地球規模の総合評価モデル（GCAM）で作成したシナリオを用いて、INDCsをモデル化し、今後の排出量の変動を予測した。その結果、このINDCsは2100年までの気候変動における最悪の可能性を軽減するとともに気温上昇を2℃に止められる可能性を高めることに向けた方策であることが判明した。しかしこれらの結果は2030年以降の努力にかかっている。
###
Journal
Science