有力経済誌に掲載された実験室実験の反復を目的とした研究において、元の結果の61％が再現された。この研究は、さまざまな分野で再現性の問題に対する懸念が続くなかで、研究結果が再現可能であることを証明しようとする流れに貢献するものである。ここ数十年にわたり、医学・神経科学・遺伝学などの科学分野では、結果の再現性が問題になっている。経済学では、経験的分析と実験的分析の両方において、結果が誇張されているのではないかという懸念が高まっている。今回、後者のデータに貢献するため、Colin Camererらは、2011年～2014年の間に『アメリカン・エコノミック・レビュー（American Economic Review）』誌と『クォータリー・ジャーナル・オブ・エコノミクス（Quarterly Journal of Economics）』誌に掲載された、18の実験研究の反復実験を行なった。4つの国際チームが、18の各研究における最も重要で統計的に有意な研究結果について、反復実験を行なった。すべての反復実験計画と分析計画は、プロジェクトのウェブサイト上で公表され、確認のために元の著者にも送られた。反復実験が成功する要因を突き止めるため、Camererらは、2015年に「再現性プロジェクト：心理学（Reproducibility Project Psychology）」で採用されたものと同じ補助指標を用いた。最終的に、11の研究（全体の61％）で元の結果を再現できた。他の3つの研究でも、ほぼ再現できたという。この結果を受けて、彼らは「��この実験サンプルでの反復実験はおおむね成功したが、まだ改善の余地がある」と結論付けている。たとえば、将来反復実験が行われた場合に備えて、科学者はできるだけ明確に方法を計画・記録すべきだという。
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